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賃貸物件を探した経験がある人は、耐震基準という言葉を目にしたことがあるのではないでしょうか。地震が多い日本において、耐震性能は賃貸物件を選ぶ際の重要な指標といえます。しかし、そういわれても耐震基準についてよく分からないという人もいるでしょう。そこで今回は新旧基準の違いなど、耐震基準について解説します。

耐震基準は建築に関する基準の一種であり、建築基準法によって取り決められています。建物が一定以上の耐震性能を保有していることを保証するためのものです。耐震基準は時代とともに変化してきました。いつも変化のきっかけになったのは大地震です。大地震が起こり大きな被害が出るたびに、後追いの形で耐震基準は見直されてきたのです。

耐震基準は過去に何度も改正されていますが、特に大きな改正が1981年6月1日に実施されました。1978年に起こった大震災の影響で、耐震の設計が再検討されたためです。基準が著しく異なるので、改正前の耐震基準を旧耐震基準、改正後の耐震基準を新耐震基準と呼んで区別するのが一般的です。

旧耐震基準の目安は、震度5ほどの中程度の地震が行ったときに倒壊しないことです。震度6〜7ほどの大地震に関しては規定していません。耐震基準としては非常に緩く、大地震が起こることを想定したものではないと分かります。新耐震基準の目安は、中程度の地震が起こったときに小規模の損傷で済むことです。大規模の地震についても倒壊しないことを規定しています。

耐震は頑強さによって地震の揺れに対抗することです。建物に十分な強度を持たせて、地震に耐えられるようにします。制振は地震による揺れを吸収することです。建物に伝わった揺れをダンパーなどで吸収します。免振は地震の揺れを受け止めずに流すことです。基礎と建物の境界に特殊な装置を設けて、建物に揺れが伝わらないようにします。

物件を探すときは、新耐震基準を満たしているかをチェックしましょう。ただし建築時に新耐震基準を満たしていたからといって、必ずしも安心はできません。過去に経験した地震や経年劣化などの影響で弱くなっている可能性もあるからです。新耐震基準を満たしていると紹介された物件であっても、現在の強度や避難経路などを詳しくチェックすることが大切です。

ぜひ今回紹介したことを参考にして、物件選定の際のチェックリストに耐震性能を加えてください。