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ネットやホームページなどで募集されているオフィスの賃料ですが、実は交渉次第で引き下げることが可能な場合もあることをご存じでしょうか。ここではオフィスを借りる場合の賃料交渉術についてご紹介します。

物件を所有しているオーナーが不動産会社を通して募集を掛ける場合、基本的に賃料はある程度の幅を持たしていることが多くあります。この幅は当然借りる側には公開されません。しかし、不動産会社はこの幅を把握しているため、物件によっては賃料交渉を行える場合があるのです。この交渉が行える物件と行えない物件の見極め方ですが、一般的に『条件交渉可』などの記載がある場合は賃料交渉が可能である場合が多いようです。応相談や諸条件相談など、不動産会社によって書き方は違いますが、交渉や相談を受け付けている場合には賃料の引き下げが可能な場合もございます。

賃料には表向きの賃料である募集賃料と、成約ベースの賃料である成約賃料が存在します。不動産会社はオフィスの引っ越し需要が高まる時期には募集賃料からあまり交渉は出来ませんが、引っ越しの需要が低くなる時期には交渉の幅が増えるケースが御座います。こうすることによって空室を出さずにより高いパフォーマンスで貸室を貸すことができるというわけです。この募集賃料と成約賃料の幅を知っておくことは交渉の大きなポイントになってきます。

上で取り上げた募集賃料と成約賃料ですが、借りる私たちが普通に知ることができるのは表向きの賃料である募集賃料です。しかし、仲介をしている不動産業者は交渉の幅を知ってるケースもあるのでご予算よりも高い物件でも一度相談してみましょう。また、時期によって交渉で下げられる幅にも違いがありますので、現在の市況の確認もしておくとなおいいでしょう。

賃料の交渉をする場合にはどの程度までなら問題なく交渉できるのか？という安全な交渉ラインを知っておく必要があります。賃料交渉が安全にできるラインは募集賃料の5％程度が相場といわれています。もし、このライン以上の交渉をしてしまうとオーナー側から嫌われる可能性もあり、こうなった場合には申し込み自体を受け付けてもらえなくなってしまうこともあり得ます。そうなった場合には元も子もなくなってしまいますので注意したいところです。

ここで見てきたように、賃料交渉をすることにはメリットも確かにありますが、リスクも伴うことを知っておきましょう。賃料の引き下げが成功すれば万々歳ですが、無理な交渉をしすぎてキャンセルをされてしまってはすべてが水の泡です。交渉をする際には、その物件を貸すオーナー側の気持ちにもなって話を進めるようにしたいですね。